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老人養護の仕事とキャリア「キャリアチェンジを考える」

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介護業界で目指すべきキャリア

介護職の中でも需要が高まる「老人養護」の分野を志すにおいて、いくつかの目指すべきキャリアを紹介します。

介護福祉士からのキャリアチェンジ

「キャリアチェンジ」という選択

介護福祉士として現場で経験を積んだあとに考えるキャリアパスでは、ケアマネジャーやサービス提供責任者、生活相談員、主任、施設長といったキャリアアップを目指す人が多いことでしょう。それとは別に、介護福祉士としてのキャリアを活かしつつ、別の職種へのキャリアチェンジを希望する人もいます。
例えば、医療分野へ進む場合には「看護師」、福祉分野では「作業療法士」「理学療法士」などのリハビリ専門の道へと転身するケースが多いです。
それぞれの専門職へとキャリアチェンジするためにはどうすれば良いのか。まずは、資格のこと、給与のこと、将来のことなど、多職種へ転職をする際に役立つ情報を集めて、将来のためのキャリアチェンジを目指しましょう。

「キャリアチェンジ」という選択

介護福祉士から「看護師」へ

看護師の道へ進むためには、看護の専門学校または看護大学へ進学する必要があります。3年制以上で所定の科目を修了したあと、「看護師国家資格」に合格しなければ看護師になることはできません。道のりは長いですが、無事に国家資格を取得できれば、介護福祉士時代よりも約1.5倍以上の収入を得られる可能性があります。また、看護師からさらに保健師や助産師の資格を取得してキャリアアップをすることもできるなど、多職種へ転身することで大きく視野が広がる選択肢のひとつと言えるでしょう。また介護の現場では医療行為が必要な場面も多々あり、医療従事者だけが介入できる場面でサポートできないもどかしさを感じる場合もあると思います。その思いは、看護師になって医療行為をできるようになることで叶えることが可能です。
看護師が学ぶ科目のなかには、介護の基礎知識も含まれます。そのため2021年頃を目処に、介護と看護の共通基礎課程であるカリキュラムの受講が免除され、看護師の資格取得にかかる期間が通常の3年から2年へと短縮される可能性があるようです。この案が実現すれば、これまで以上に看護師へのキャリアチェンジを目指す介護福祉士が増えてくることでしょう。

介護福祉士から「看護師」へ

介護福祉士から「作業療法士」「理学療法士」へ

リハビリテーションで主に業務に就く作業療法士や理学療法士は、介護福祉士と同じように身体機能の回復を目的としたサポートを行う仕事です。患者さんと二人三脚でリハビリに励み、人間関係の構築が必要とされる職種でもあるため、コミュニケーション力が欠かせません。ということは、利用者さまとの関係を築く努力が必要とされる介護福祉士の存在に近く、作業療法士や理学療法士を目指すこと自体、適正があると言えるでしょう。
作業療法士と理学療法士はどちらも国家資格です。活躍の場は介護施設や病院などが多く、職場環境の大きな差を感じることはないかもしれません。資格を取得するためには、国指定の養成校である専門学校や短大、大学で3年もしくは4年制の所定のカリキュラムを修了する必要があります。資格を取得してリハビリテーションで働く場合、介護福祉士として働いていたときよりもおよそ100万円ほど高い収入を得られるでしょう。またリハビリに関する知識習得だけでなく、精神的なサポート面での知識を身につけられるのも作業療法士や理学療法士のメリットです。介護の現場で培った経験を活かしつつ、さらにスキルアップを目指せる職種と言えるでしょう。

介護福祉士から「作業療法士」「理学療法士」へ

介護福祉士から「プロの介護福祉士」を目指すなら

これからも介護業界で活躍しつづけたいと思うのであれば、介護のプロを目指すための資格を取得するのがおすすめです。例えば、介護福祉士の上位資格とされている民間資格の「認定介護福祉士」。資格取得の条件は、介護の現場で5年以上の実務経験があること、認定介護福祉士養成研修を600時間修了していることです。研修を終えたら認定申請が行われ、審査に通ると認定介護福祉士の資格を得ることができます。
またグループホームなどで重宝される「認知症ケア専門士」の民間資格の取得もあります。こちらは認知症状のある方が利用しいている施設などで10年以内に計3年間の実務経験があれば受験することが可能です。試験に合格すると専門士カードが発行され、資格保持者として活躍することができます。認知症ケア専門士にはさらに上級資格となる「認知症ケア上級専門士」という資格もあり、専門性を極めたい場合に目指すと良いでしょう。
その他に、介護施設や事業所を立ち上げる道もあります。自分の手で理想の施設を作り上げるのもキャリアの選択肢のひとつです。開業する場合、サービス提供責任者の資格保有者が必ず在籍していなければいけません。さらに施設の種別や規模によって、その他の有資格者を揃える必要もあるなど、開業への道は決して簡単ではありませんが、大きなチャンスに繋がることは間違いないでしょう。

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